CEOメッセージ

このたび、三井住友トラストグループの執行役社長（CEO）に就任いたしました大山でございます。

当グループは、1924年の創業以来、「社会課題の解決を通じて国民経済に貢献する」という揺るぎない理念のもと、時代の要請に応じて新たなビジネスに果敢に挑み、我が国の発展に寄与してまいりました。その歩みはまさに「挑戦と開拓」の歴史そのものであります。

私は、この歴史と精神を確かに受け継ぎ、「次の100年の未来をひらく」ことこそが、私に託された使命であると強く感じております。

日本では長年、潤沢な資金が現預金に滞留し、消費や投資への循環が十分に行われないという金融課題を抱えています。

少子高齢化が進み、資源も限られている日本にとって、国内に眠る豊富な資金は、未来をひらく確かな希望です。

NISAの拡充やコーポレートガバナンス改革が進む中、市場環境の好転に加え、政府が成長投資を柱とした強い経済の実現を掲げたことにより、「貯蓄から投資へ」の流れは国家的アジェンダとして大きく動き始めています。

しかしながら、こうした流れが加速する一方で、その動きに身を委ねるだけでは未来はひらけません。私たち自身が主体的・能動的に投資の先導役となり、「投資が投資を生む」好循環を創り出す、「投資の力で資金を動かす」大きな潮流を創り出すことに挑戦してまいります。

その実現には、インベストメントチェーンの活性化にとどまらず、日本が抱える構造的課題に向き合い、その解決に資する取り組みが欠かせません。

例えば、老後の生活を支える公的年金は、インフレ環境下では実質的価値が目減りする構造的リスクを抱えています。当グループは、企業年金・個人年金といった「私的年金」の拡充により、人々の将来不安を軽減し、「安心して投資できる社会」の実現を力強く支えてまいります。

また、長年停滞してきた国内設備投資、とりわけインフラ・エネルギー・環境分野への投資は日本の持続的成長を左右する重要なテーマです。当グループは、年金をはじめとする長期安定資金を社会へ供給し、次世代の基盤を築く投資を力強く後押しすることで、日本の成長力強化に貢献してまいります。

中東情勢をはじめとする地政学リスクの高まりや、生成AIを中心としたテクノロジーの急速な革新により、私たちを取り巻く環境は一段と複雑さを増しています。不透明かつ不確実な時代で、未来を予測することは困難です。しかしながら、未来はつくることが出来ます。

三井住友トラストグループは、「託された未来をひらく」というパーパスのもと、これからもすべてのステークホルダーの皆さまの豊かで持続的な未来づくりに貢献してまいります。

次の100年の未来をひらく三井住友トラストグループに、どうぞご期待ください。

2026年4月